もう2年ほど前になりますが、当時車にはまっていた私はあまり何も考えずにローンを組み、300万円ほどの借金を作ってしまいました。当時は正社員として働いていたので、お金も借りることができたのですが、その後、わたし自身も考えなかったことが起きました。突然、会社をクビになってしまったのです。その後、今に至るまでアルバイト生活をすることになるとは夢にも思いませんでした。

そのため、借金の返済はアルバイトの収入のみでカバーするのは至難の業。幸い、会社員時代に作っていたカードが2枚ほどあったので、それからキャッシングをしながら、生活の維持と借金の返済をなんとかつなげている状態です。
(⇒アルバイトの身では融資利用もままならない?

ただ、このまま「借金で借金を返す」状態を続けていても、まったく光が見えないので、複数のカードローンをまとめる方法を考えています。良い知恵を拝借できたら幸いです。よろしくお願いします。

おまとめローンを検討してみては?

あなたのような多重債務に陥ってしまった方々がとることのできる方法としては大きく分けて、銀行の力を借りる方法、もう1つは最終手段の自己破産も考慮にいれて、弁護士や裁判所のちからを借りる方法があります。一般的に、後者を法的債務整理といったりもしますが、わたしたちにとっては後者の手段を取らざるをえないとなると、なんだか大変なことをしてしまった、という感覚になりますよね。

弁護士事務所のホームページを見ますと、当たり前ですが、法的債務整理がコストもかからずに賢明な選択だ、と書いてありますが、それを鵜呑みにしてはいけません。どちらにもメリット、デメリットがありますから、その両方をご自分でも良く検討なさるようにしてください。

その上で、ここでおススメするのは法的債務整理ではなく、おまとめローンです。では、なぜおまとめローンをおススメするかと言いますと、確かに長期的なコストは増える可能性はあるものの、毎月の支払を減らすことで、債務完済も十分可能だからです。

例えば、おまとめローンを実施している銀行として、楽天銀行があります。方法としては、楽天銀行がお金をまとめて貸してくれます。もちろん、この借金は返済のための借金ですよ。複数のカードローンから借りている場合、その借入額も相当な額になっていますので、借入れる際の金利も低いのです。複数社の借り入れをそれで完済したら、あとは楽天銀行を相手に借金を返済していくことになります。
(⇒おまとめローンで返済コストは安くなる?

おまとめローンで返済しようとすると多くの場合、借り換えの手数料や利息の支払いの膨らみのために、最終的なコストが増える可能性は高いです。ですから、大切なのはそのコストがどのくらいになるのか、前もってきちんとシュミレートしておくことです。あとでこんなはずじゃなかったのに、という事態だけは避けたいですよね。

カードローンとは複数の金融業者から作れるものです

多くの資金の融資を受けたいと考えている人にとっては、1社からのみでは融資金額が足らないと感じる人も多いでしょう。

消費者金融のカードローンを利用する上で、カードローンとは複数の金融業者のものを使って借り入れることができるのか気になる点だと思います。消費者金融業者から借入れる際には、貸金業法に基づいて融資を受けていますので、総量規制の適用を受けるために年収の3分の1の範囲内の金額しか借り入れることはできません。(参考ページはこちら→消費者金融の利点と欠点とは?

逆に言うと、年収の3分の1の範囲内であれば融資を受けられるということになります。総量規制で定められている金額内であれば複数の金融業者から借入れを行うことも可能です。

ただし、消費者金融業者のカードローンの申し込みを行うと審査を受けることになり、審査内容には他の金融業者からの借り入れ状況や滞納が起きていないかなどについても調べられることになります。他の消費者金融業者からの借り入れ金額が大きい場合や、同時に3社以上の金融業者に対して申し込みを行っている場合には融資を断られることも考えられますので、申し込みを行うときには注意が必要です。

カードローンを利用できる限度額に関しては、年収と関連性がありますので、年収が多い人の場合には大きな金額の融資を受けることが可能です。金融業者から借り入れるときの総量規制が適用されるサービスは消費者金融業者が行っているものに限られますので、銀行系列のカードローンの場合には年収による貸し付け制限は適用されません。
(⇒年収で融資審査に通るかどうかも変わる?

他の金融業者から多くの融資を受けている人の場合には、総量規制の適用対象外になる銀行系カードローンを利用することもおすすめとなります。多くの金融業者では、他の金融業者からの借り入れ残高の金額も含めて合計額が100万円を超えると、給与明細書や源泉徴収票、確定申告書などの収入証明書の提出が必要になりますので、事前に準備しておくと手続きをスムーズに進めることができます。